「広島の心と平和教育 生命尊ぶ力の結集 使命に」

創価学会名誉会長 池田大作  特別寄稿

中国新聞 2002年1月3日13面

 「教育こそが、戦争に取って代わるものだ」
 これは、フランスの文豪ヴィクトル・ユゴーの達観であった。今年は、彼の生誕二百周年となる。

 二十一世紀最初の八月六日、広島は「平和と人道の世紀へ向かって平和教育の再活性化を」という重大なメッセージを、全世界に発信した。

 長年にわたって「核の脅威」展を私どもと一緒に開催してきた、各国の教育界の友人たちからも、この宣言に対する共鳴や賛同の声が多く寄せられた。

 昨年の後半、アメリカの同時多発テロ事件や中東和平プロセスの危機など、世界は、相次ぐ暗澹(あんたん)たる出来事に震撼(しんかん)させられた。人類史を、分断と対立へ逆流させかねない暴力が渦巻いている。

 だからこそ、私たちは、広島から力強く提唱された「平和教育」の意義を、新たな一年の始まりに、再び宣揚していきたい。日本は、史上最初の被爆国であり、世界に誇るべき平和憲法を持つ国である。未来の世代に対して、「対話」と「非暴力」の正道を厳然と示しゆく責務があり、使命があると思うからだ。

 昨夏、中国新聞が行った世論調査によれば、「核廃絶や平和運動に関心はあるが具体的な行動に参加したことはない」という回答が、前回の60%から70%に増加した。そうした背景にあるものは、何か。

 ノーベル平和賞を受賞した「核戦争防止国際医師会議」の創設者、バーナード・ラウン博士と日本で再会した年(一九八九年)、博士は中国新聞の連載につづられていた。

 すなわち、「私はちっぽけな人間。私が何かをしたからといって、それで社会が変わるわけでもない」という言葉を何度となく耳にする。その無力感こそが、〝黙って従っていればよい〟 との退廃をもたらし、現実変革の可能性を減じてしまうのではないか、と。

 私も同感だ。無力感の克服が大きな課題である。

 中米プエルトリコから昨年五月、創価大学にお迎えした、カルロス・アルビズ大学のサンティアゴ学長一行が、過密な日程の中、強い希望で広島を訪問された。

 この折、学長は、新緑まばゆい平和公園で、被爆者の一女性と語り合い、心から感動されていた。

 その御婦人は、妊娠九カ月の身重のときに、爆心から約一・五キロの自宅で被爆された。母と二人の妹を奪われ、胎内被爆した長男が入院と手術を繰リ返すなかで、自身も極度の貧血やリウマチ等々、六つもの病と闘ってこられた。

 しかし、恨みや悲しみの暗い影など全く見られない。宿命を使命に変えて、八十歳になる今も、晴れ晴れと生命尊厳の哲学を掲げながら、たくさんの友や青年と共に、朗らかに社会貢献の人生を生き抜かれている。

 学長たちは、この尊貴な母の姿に、「平和教育」また「世界市民教育」の忘れてはならない原点を、強く感じ取られたようだ。

 私と対談集を発刊したアメリカの思想家が、しみじみと述懐されていたことも、思い起こされる。

 あの極限の廃虚から不死鳥のように立ち上がり、比類なき国際平和都市を築き上げてこられた、快活でたくましい広島の庶民の人間群像には、いかなる哲学者たりとも頭を垂れ、合掌するであろう。そこには、最も深遠な勇気と再生の源泉があるからだ、と。

 私自身、原爆投下より三十年の節目に広島で講演した際、論じさせていただいたが、何回となく核戦争の瀬戸際に立たされてきた人類が、かろうじて核の使用をしりぞけることができたのは、なにゆえであったか。それは、広島の地より世界へ澎湃(ほうはい)としてわき起こった、民衆の平和への熱願があったがゆえである。

 私がゴルバチョフ元大統領と初めてお会いしたのは、十二年前の夏、ソ連大統領としての初訪日の予定が消えかかり、両国の交渉が大変に緊迫しているさなかであった。その時、私は、クレムリンで、率直に「ぜひ、広島へ!」と切り出した。すると、あの会心のゴルビー・スマイルで、「広島には、ぜひ行きたい!」と応えられた。

 英邁(えいまい)な世界の指導者は、それぞれ広島を大切に思い、広島の心に学ぼうとしている。ゆえに、私は一貫して、広島を舞台にしての意義深き首脳会議、軍縮会議等の開催を提言してきた。今後も、平和の発信地としての広島の重要性を、日本は一段と世界にアピールしていくべきであろう。

 五年前、広島をはじめ中国地方の青年たちが、核兵器廃絶のための国際キャンペーン「アボリションニ〇〇〇」の署名運動を開始した。その波は、全国の津々浦々に広がリ、さらに世界の青年と連帯して、なんと千三百万人もの署名に結実して、国連へ届けられた。

 新しい時代を開く主役こそ、青年であり民衆だ。

 広島を一つの原点として、御夫妻で幾多の悪口(あっこう)と迫害のなか、平和行動を貫いてこられた「現代化学の父」ポーリング博士は、私に遺言のごとく力説された。

 それは、政治家や権威者の虚偽の発言に、民衆は絶対に惑わされてはならない。むしろ賢明な民衆運動によって、政治に対して、平和への圧力、正義への圧力を、断固と及ぼしていくべきだという信念である。

 そして、その黄金の柱こそ、「言論の府」であろう。

 なかんずく、中国新聞が、原爆ドームに近接した社屋から、「ヒロシマの悲劇と教訓」を広く世界に知らしめ、核時代の愚かさを告発する活動を勇敢に貫いてこられたことに、私は最大の敬意を表したい。

 中国新聞は、原爆投下の直後、百十三人の社員の方々の殉難も乗り越えて、わずか二日の休刊を挟んで発行を再開された。そして、「驕(おご)らず、怯(ひる)まず、偏(かたよ)らず」をモットーに正義のペンをふるってこられた不屈の軌跡は、言論史上に輝きわたる金字塔である。

 人類は、絶対になくせないと言われてきた「奴隷制度」を終わらせた。悪名高い「アパルトヘイト(人種隔離政策)」も終わらせた。ならば、どうして、人類の英知で、戦争や核兵器の廃絶ができないことがあろうか。

 「核兵器や軍事力という悪の力より、さらに偉大な力―それは人の心であり、精神の力である」とは、ポーリング博士の不滅の確信であった。 この世界市民の精神の力を薫発し、生命尊厳の力を結集していくところに、平和教育の挑戦があるといってよいだろう。この「人道立国」「教育立国」が、日本の進むべき道だ。

 特に、広島は「教育立県」の伝統を誇ってこられた。

〝学校〟 と〝家庭〟 と 〝地域社会〟 が連携をとって、「教育力」を高めることが要請されている今この時、平和の「語り部」の尊き方々が郷土に御健在であることも、まことに心強い。私は、広島こそ、二十一世紀の「平和教育のモデル都市」であると思う一人である。

 本年は、テロ事件のために延期を余儀なくされた「国連子ども特別総会」が、五月に開かれる運びとなっている。この機会に、「平和と非暴力」の教育、そして「子どもの幸福」を目的とする教育を、地球上で等しく実現するための共通規範、いうなれば「世界教育憲章」を、国連を通じて、ぜひとも採択していくべきではないかと、私は強く訴えたい。

 「未来は学校の先生によって決まる」と、ユゴーは言った。子どもたちこそ〝我々の未来〟 であり、教育こそが〝平和の未来の揺籃(ようらん)〟 なのである。

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